iTrust新興国株

新興国 労働人口 成長力

NEW新発想の新興国ファンド、新登場!

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90秒でわかる「iTrust新興国株式」の世界

労働人口が拡大している新興国株式に投資する
「iTrust新興国株式」

「労働人口」は、経済の潜在成長力において重要な要素のひとつです。「労働人口」の拡大を背景に、より高い経済成長が期待できる国への投資を目指す「iTrust新興国株式」。

ファンドの特色

1.主に新興国の株式に分散投資します
2.労働人口が拡大している国に注目します

※一部先進国の株式に投資することがあります。

※ここでいう「労働人口」とは、15〜64歳の生産年齢人口を指します。

※投資にあたっては、投資信託証券への投資を通じて行います。

※実質組入外貨建資産は、原則として為替ヘッジを行いません。

※資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。

成長力アイコン

「iTrust新興国株式」ならではのポイント

当ファンドは、「労働人口」に注目し、投資対象国を厳選する新しい新興国株式投資です。新興国の株式に分散投資しますが、既に「労働人口」が減少している、または減少が予想されている中国、韓国、ロシア等に投資を行いません。
(2017年3月末現在)

新興国

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投資対象は労働人口が拡大している国

  • ●当ファンドは、「労働人口」に注目し、投資対象国を厳選する新しい新興国株式投資です。
STEP1. MSCI新興国株価指数の国別配分比率は以下の通りです。
MSCI新興国株価指数の国別配分比率
(2017年3月末現在)
配分比率
STEP2. MSCI新興国株価指数のうち、「労働人口」に注目し投資対象国を厳選します。
投資対象国
STEP3. 当ファンドの国別組入れ状況は以下の通りです。
組入比率

※iTrust新興国株式の主要投資対象であるルクセンブルグ籍外国投資信託ピクテ・グローバル・セレクション・ファンド‐グローバル・グローイング・マーケット・ファンドの状況です。
※その他には預金等を含みます。
※各項目ごとに四捨五入しており、合計が一致しない場合があります。
※MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。

労働人口

労働人口アイコン

なぜ「労働人口」に注目するのか?

  • ●経済の潜在成長力を支える重要な要因のひとつが労働力です。
  • ●労働人口が増加している新興国では、若い労働力による生産性の向上や旺盛な消費によって高い経済成長が期待されます。
若い労働力と旺盛な消費が高い経済成長をもたらすイメージ図
イメージ図

※上記はあくまでも各国の経済全体の流れをご理解いただくためのイメージ図です。実際の状況とは異なる場合があり、全てがイメージ図の流れになるとはかぎりません。

成長力

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新興国の「労働人口」に注目

  • ●新興国の中でも成熟化が進み、労働人口が減少している国が見られます。
  • ●労働人口の拡大を背景に、より高い経済成長が期待できる国への投資を目指します。
新興国の労働人口推移(一部予想値を含む)

(2001年=100として指数化、期間:2001年〜2026年)

人口予想

出所:世界銀行のデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

<ご参考>
当ファンドで採用する投資戦略のシミュレーション

人口成長国+割安な新興国株式と新興国株式の推移

((円換算、月次、2001年12月末=100として指数化、2001年12月末〜2016年12月末)

シミューレーション

※人口成長国+割安な新興国株式:MSCI新興国株価指数の構成銘柄の中から人口の拡大が予測されている国を投資対象国として抽出し、
さらにピクテ独自のスコアリングに基づくバリュエーション分析により割安と判断された銘柄の時価総額加重平均パフォーマンス(配当込み)。
投資対象国は毎年見直し、バリュエーション分析に基づく銘柄の見直しは四半期毎に行ったという前提で試算。税金、運用費用、手数料等は考慮しておりません。
※新興国株式:MSCI新興国株価指数(配当込み)
※MSCI指数は、MSCIが開発した指数です。同指数に対する著作権、知的所有権その他一切の権利はMSCIに帰属します。またMSCIは、同指数の内容を変更する権利および公表を停止する権利を有しています。
出所:ピクテ・アセット・マネジメント、ブルームバーグのデータを使用しピクテ投信投資顧問作成

上記はiTrust新興国株式の運用実績ではありません。すでに起きた事象や過去のデータを使って策定した投資戦略の過去のシミュレーションであるため今後の有効性は不明であり、将来の運用成果等を示唆あるいは保証するものではありません。また、ファンドの運用とシミュレーションで用いた投資方法は異なります。

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